ドメインの更新を忘れたとき。復活できる期間は決まっていて、.jpと.comで違う
サイトもメールも止まりますが、復活できる期間があります。汎用JPは廃止状態になった月の1日から20日まで。gTLDは削除後30日のRedemption Grace Period。通知の回数も決まっています。JPRSとICANNの規定から整理しました。
サイトが見られない。問い合わせメールも届かない。原因がドメインの期限切れだった——という事故があります。
慌てる前に知っておくと違うのは、復活できる期間が決まっていることです。 そして .jp と .com で仕組みが違います。
止まるのはサイトだけではない
gTLD(.com など)のルールを定めたICANNのポリシーに、削除後の扱いが書かれています。
the registry must disable DNS resolution
DNSの名前解決が止まります。 ドメインはサイトの住所であると同時に、メールの宛先でもあります。info@example.com のメールも届かなくなります。
問い合わせフォームが動かないことに気づいても、フォームからの通知メールも届かないので、気づく経路が同時に失われます。これが発覚が遅れる理由です。
.jp は、払わなくても即止まらない
汎用JPドメイン名の仕組みです。JPRSの説明です。
JPRSは登録年月日の1年後の月末を有効期限として設定します。
有効期限が来るまでに廃止されなかった場合、JPRSは有効期限を1年間自動更新します。
レジストリ側では自動更新されます。 つまり期限が来た瞬間に消えるのではなく、登録事業者(ドメインを買った会社)が廃止申請を出して初めて止まる流れです。
JPRSは廃止申請を行った月の月末を期限として設定します。
支払いを忘れた場合、登録事業者がいつ廃止申請を出すかで時期が変わります。「期限日を過ぎたらもう手遅れ」ではありません。 まず登録事業者に連絡してください。
.jp の復活は「1日から20日まで」
廃止申請の期限を過ぎると、状態が変わります。
③の状態のドメイン名が期限をむかえると、その翌日から1カ月間(月末まで)この状態になります。
この期間に復活の窓があります。
JPRSではこの状態になった月の1日から20日まで登録回復期間を設けています。
この登録回復期間に登録回復申請が行われると②の状態に戻ります。
毎月1日から20日までという固定の窓です。21日以降に気づくと、その月では間に合いません。
そして過ぎるとこうなります。
④の状態で登録回復が行われなかったドメイン名は期限翌日以降レジストリデータベースからドメイン名の情報が削除され、再び同じ文字列のドメイン名が登録できるようになります。
同じ文字列が、誰でも登録できる状態になります。 第三者に取られたら、戻す方法は基本的にありません。
.com などは、削除後30日
gTLDは別の仕組みです。
all gTLD registries must offer a Redemption Grace Period
スポンサー付きgTLDを除くすべてのgTLDレジストリが、登録の削除直後に30日間の回復期間(Redemption Grace Period、RGP)を提供しなければならないとされています。
この期間中の扱いも決められています。
prohibit attempted transfers of the registration
移管はできません。 「別の会社に移して復活させる」という手は使えないということです。先に復活させてから移管する順番になります。
| 汎用JPドメイン名 | gTLD(.com など) |
|
|---|---|---|
| 回復の窓 | 廃止状態になった月の1日〜20日 | 削除後30日(RGP) |
| 期間中のDNS | — | 無効化される |
| 期間中の移管 | — | 禁止 |
JPは「日付で決まる窓」、gTLDは「削除日からの30日」です。JPのほうが、気づくタイミングによって残り日数が大きく変わります。
通知は、期限前に2回と期限後に1回
gTLDでは、登録事業者の通知義務が決まっています。
at least two times
期限前に少なくとも2回で、1通は期限の約1か月前、もう1通は約1週間前です。前後の幅も注記されており、1か月前の通知は26〜35日前、1週間前の通知は4〜10日前であれば適合とされています。
期限後にも義務があります。更新も削除もされていない場合、
within five days after the expiration of the registration
更新手順を含む通知を、期限後5日以内に少なくとも1回送らなければならないとされています。
つまり最低3回は通知が来ます。 それでも気づかないとしたら、理由はたいてい1つです。通知先のメールアドレスが生きていない。 退職した担当者のアドレス、使っていないフリーメール、制作会社のアドレス。ここが実際の原因になります。
費用についても規定があります。登録事業者は、更新料・期限後の更新料・復活(redemption/restore)の料金を、ウェブサイトに掲載し登録契約からリンクしておくこととされています。復活には追加費用がかかるのが通常です。
やることの順番
- whoisでドメインの状態を確認する。 どの段階にいるかで残り日数が変わります
- 登録事業者に連絡する。 復活はレジストリに直接ではなく、登録事業者を通じて行います
- 復活の費用を確認して払う。 通常の更新料より高くなります
- 自動更新と支払い手段を確認する。 カードの有効期限切れが原因のことがあります
- 通知先のアドレスを、今読んでいるアドレスに変える
4と5が本題です。1回復活させても、原因が同じなら来年また起きます。
ドメインを失うと、戻せないもの
ドメインが第三者に渡ると、次が失われます。
- サイトのURL(検索結果に出ていた評価も含む)
- メールアドレス
- Googleビジネスプロフィールに登録したウェブサイトのリンク先
- チラシや名刺に印刷したURL
- Search Console の所有権確認(ドメインプロパティ)
URLが変わる場合の手順はリニューアルでURLが変わるときにまとめましたが、あれは自分でURLを決められる場合の話です。ドメインを失った場合は、新しい文字列で作り直すことになり、旧URLからのリダイレクトも設定できません。
ドメインを自分で持つことの意味は店舗ホームページは自作で足りるかに書きました。持つだけでなく、維持の仕組みを作るところまでが必要です。
まとめ
- ドメインが止まるとDNSの名前解決が止まる。サイトとメールが同時に止まる
- 汎用JPは登録1年後の月末が有効期限。廃止されなければレジストリ側で1年間自動更新される
- 支払い忘れで止まるのは、登録事業者が廃止申請を出してから
- 汎用JPの登録回復期間は、廃止状態になった月の1日から20日まで
- 回復されなければ情報が削除され、同じ文字列が誰でも登録できるようになる
- gTLDは削除後30日のRedemption Grace Period。期間中はDNSが無効化され、移管もできない
- gTLDの通知は期限前に2回(約1か月前・約1週間前)と期限後5日以内に1回
- 復活の料金は登録事業者のサイトに掲載されている。通常の更新より高い
- 復活は登録事業者を通じて行う
- 再発防止は、自動更新・支払い手段の有効期限・通知先アドレスの3点
今日やるなら、ドメインの通知先アドレスが誰のものか確認してください。それだけで事故の大半は防げます。
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参照した一次情報
本記事は一般的な傾向と公開情報にもとづく解説です。制度・仕様は変更されることがあるため、実際の手続きや設定の際は必ず一次情報をご確認ください。